雨漏りは住宅で多いトラブル！安全確実に雨漏り修理をするためのポイントなどを伝授します！

雨漏り修理は発生個所や原因を正しく把握することが、的確な修理にアプローチするうえでは重要です。住宅の雨漏りでは原因個所を把握すること自体が困難を極めることも珍しくありません。そのため雨漏り修理をくりかえしても、なかなか雨漏りを根本的に改善できない状況に遭遇することもあるわけです。 そこで雨漏り修理の専門業者の中には、事前に屋根に上がって状況確認したり、人為的に水を散布して漏水個所を確かめるなどの措置が取られることがあるほどです。

雨漏り修理の前に原因を突き止める事前調査

雨漏り修理は見るからに分かりやすい大きな穴が開いているケースばかりではなく、どこから浸入しているのか見当が付かないこともあるので、事前調査が必須ではないでしょうか。雨漏り修理の事前調査は文字通り工事前に確認する作業のことで、プロが現場に足を運び目で見て確認を行うものです。どこに原因があるのかを突き止め、どういった工事が必要か考えて作業内容を決めたり、見積もり金額が決定づけられます。だからこそ雨漏り修理に欠かすことができませんし、いきなり工事が行われるようなケースはまずないわけです。当然ながら費用は掛かりますが、無駄のない適切な工事をしてもらう為に必要と考えれば納得できるものと思われます。費用が掛かってもしっかり調べてくれる業者は、安心して雨漏り修理を任せることができます。分かりやすい説明に期待できますし、質問をすれば的確に答えられるので、そういう信頼できる業者を見極める意味でも、調査は大事ではないでしょうか。

雨漏り修理の事前調査に必要な費用の目安

雨漏りを放置していると、少しずつ悪化していきますし大切な建物にダメージを与えてしまうことになります。 雨漏りに気づいたときは、できるだけ早く雨漏り修理を行うことが大切です。雨漏り修理を成功させるためには、どこから漏れているのかを確認する必要があります。 雨漏り修理にも様々な方法がありますので、その調査方法や費用の目安についても知っておきましょう。 まず、簡単にできるものでは目視があげられます。これは人の目で行う簡易的な調査で時間も30分から1時間程度で行われます。費用は無料で行われることも多くなっています。 目視で雨漏り箇所がわからない場合は、散水や発酵液、サーモグラフィーによる詳しい調査が行われることもあります。半日から数日程度と期間も長くなり、費用も有料になることがほとんどです。調査にかかる時間や範囲などによっても変わりますが、こうした調査をする場合は数万円程度から数十万円程度の費用が発生することもあります。

雨漏り修理に必要な期間は原因や程度によって差がある

雨漏りをしてしまうと、住宅の内部に雨水が侵入することになりますから、建物の構造にダメージを与えてしまうことがあります。そのような状態を放置していると、腐敗をするようなリスクもありますから、倒壊のリスクがでてくるはずです。倒壊のリスクがあると普通に生活をすることはできませんから、早めに雨漏り修理をしないといけません。雨漏り修理に必要となる期間は、雨漏りをしている度合いや場所などで左右されることになります。 ある程度大きな傷などがある場合は、その部分を全体的に修理をする必要があるので、どうしても時間が長く必要になるはずです。小さい傷の場合は、その部分だけを修理すればいいので短期間で済むと考えられます。どのような雨漏りをしているのかで、雨漏り修理で必要となる費用などにも違いがありますから、大規模な修理が必要になればなるほど、費用なども増えてしまいます。雨漏り修理をすることで安全に生活できる環境を用意することができますから、問題が起きている場合は早めに開始しないといけないです。

発見したら迅速に雨漏り修理が必要な理由とは？

雨漏りを見つけたら、軽微な被害であっても迅速に直さなければいけません。雨漏り修理は大がかりな工事になりやすく、費用も嵩むことから軽微な被害であれば無視しがちですが、見えない部分の損傷が激しいケースが少なくないのも事実です。 雨漏りは多くの場合、わずかなすき間から入り込んだ雨水が徐々に周囲の建材を腐食させ、被害を拡大させます。数滴の雨漏りが生じる時点で、実際は建材の傷みが深刻な状態になっていると言えるでしょう。雨漏り修理は見えない部分のケアこそ重要なポイントなので、水濡れが少ないからと言って放置してはいけません。 雨漏りは素人作業で対処できるものではないので、多少の出費は承知のうえで専門の会社に任せることを心がけます。また、技術者のスキルで仕上がりの良し悪しが左右されるのも事実なので、事前の入念な打ち合わせは必須でしょう。修理を迅速に行うことはもちろん、作業後の定期的な点検も快適に暮らすための条件です。

専門業者に雨漏り修理を依頼する前にできる応急処置

突然の雨漏りに遭遇したら、二次被害に拡大させないために応急処置が必要です。最終的には専門業者による雨漏り修理が必要ですが、そのタイミングまでのつなぎの処置として対応しておけば被害の波及を防止し雨漏り修理費用も抑えることが出来ます。雨漏りの応急処置はホームセンターで入手できる材料で対応できます。 天井の数箇所からスポット状にぽたぽたと水滴が落ちてくる典型的な雨漏りでは、雑巾を入れたバケツで水滴を受けるのが基本です。雑巾をいれることで水滴の跳ね返りを防ぎ、成熟性を確保できます。雑巾を給水シートで代用すると、頻繁に絞る必要がないので、手元にある方は試してみて下さい。 雨漏りが広範囲にわたるときは、ビニール袋をろうと状に加工して、バケツに水滴を集めます。大きなビニール袋の底に穴をあけて筒状にして、天井には養生テープで固定します。下にバケツをおき水滴をあつめます。 家電製品に水分は禁物なので、家電にはレジャーシートをかぶせるなどして保護しましょう。

雨漏り修理に役立つ雨漏りの様子を撮影した写真や動画

雨漏り修理では、実際の様子を撮影した写真や動画が役立つことも多いです。少し考えれば分かりますが、雨漏りがするからと修理会社や工務店に連絡した場合、実際に担当者がやってきた際には雨など降っておらず、従って見た目の上では何ともないということが普通に起こります。もちろん、だからと言って修理できないとか生活に支障がないなどというわけではありませんが、別に雨漏り修理だけではなくどのような問題でも、何が起こっているのか具体的に、目に見える形で分かるほうが対応が容易になるのは間違いありません。この意味で、とりあえず写真やできれば動画で撮影しておくことを勧めます。証拠となるという意味だけではなく、そのような状況を示すものがあれば実際の修理もやりやすいというか、専門家であればどこに問題があるのか、どのように修繕すればよいかの見当もつきやすいからで、口頭で説明することに比べると適切な対応がされる可能性が高くなります。

賃貸や分譲マンションで雨漏りしたら大家や管理会社に雨漏り修理の連絡をしよう

賃貸や分譲マンションで雨漏りした場合、安易に自分でどこかの業者に修理を依頼したりせず、まずは大家や管理会社に雨漏り修理の連絡をしましょう。賃貸の場合は分かりやすいというか常識かもしれませんが、賃料を払っている以上、適切な住居を提供する義務が相手にあります。雨漏りがする家は欠陥があると考えられますから、雨漏り修理もこちらの責任ではなく相手側にあり、この意味でも自分勝手に事を進めるのではなくまずは要連絡となるわけです。もっと率直に言えば単なる連絡ではなく要請ということになります。分譲の場合はこの点は当てはまりませんが、一方では建築自体に問題がある可能性も否定できません。築年数が浅いときなどはより可能性が高いですが、要するに手抜き工事などではないかとも考えられるわけで、ここでも自分で何とかすべきものではなく相手に責任を取らせることが適切であるケースもあります。従ってとりあえず管理会社に連絡することになります。

築10年以内の一戸建てなら雨漏り修理で施工業者の保証を受けられる

新築建物の雨漏り修理には新築後10年間の保証責任が法律で定められています。新築建物の雨漏りは、住宅の品質確保の促進等に関する法律（品格法）により、特別に契約不適合責任が施工業者に負わされているからです。品格法の適用対象になるのは、住宅の基素構造部分に関する施工不良などに起因して雨漏りが発生した場合に限られます。 基礎構造部分とは、住宅の土台や柱や床など建物を構成する上で必要不可欠な部位のことをさしています。新築から10年以内に発生する雨漏りというのは、基礎構造部分の施工不良が原因で発生することが多いため、法律で保証責任を認めているわけです。しかし自然災害や経年劣化・新築以外の施工業者が行った施工がある、などの事情では品格法の対象ではありません。もっとも雨や雪・雹などの自然災害で雨漏りが発生したときは、火災保険の給付対象になる可能性があります。雨漏り修理費用を節約できるかは、新築後10年以内か火災保険の適用の可能性はないのか、を意識するのが大事です。

自然災害が原因で雨漏り修理が必要なら火災保険の適用も可能

自然災害が原因で雨漏りが生じて修理が必要になった場合、台風・強風・竜巻・大雨・大雪・雹などの「風災」が原因で生じているなら、加入されている保険商品に風災補償がついている場合は火災保険が適用されます。最近の商品にはほとんど風災補償がついていますが、不安な方は一度保険証書を確認してみてください。逆に適用されないのは経年劣化・新築時の初期不良・リフォームの時の不良など、「人災」が原因による雨漏り修理は補償してくれません。 保険申請を行うと、保険会社による現地調査が行われて保険が適用されるかどうか決まります。その際、最も注意したいのが経年劣化です。たとえ、風災が雨漏りのきっかけになったとしても屋根のメンテナンスをせずに放置していた場合などは経年劣化と判断される事があります。保険の申請は被害を受けてから3年以内ならいつでも出来るのですが、時間が経過すればするほど原因究明が難しくなり、経年劣化で処理される事も考えられます。なので、被害にあったら早めに対処される事をおすすめします。雨漏り修理を行ってから申請しても保険は適用されないのでご注意ください。